大型船舶を運航するために必要不可欠な資格

海技士(総合)

  • 就職・転職に有利
  • 実力やレベルを証明
  • 専門技術を取得

国家資格

試験難易度 本文等ご参照下さい 年齢制限 年齢制限あり
学歴 本文等ご参照下さい 実務経験等 実務経験が必要

アウトライン

こんな資格・仕事

海技士の免許がなければ、大型船舶を運航することができません。船員の中でも、甲板員や機関員、事務員などとして働くクルーには、特別の資格はいりませんが、船長以下、機関長、通信長、航海士、機関士などの船舶職員として船に乗るには、海技士免状をとらなければならなりません。
船員を養成する教育機関としては、商船の船舶職員養成を目的とする文部省所管の商船大学や商船高等専門学校があります。また、運輸省所管の教育機関として、内航船の船舶職員などの養成機関である海員学校や、すでに船員として働く人が上級海技資格取得などのために再教育を受けられる海技大学校があります。

級・レベル・上位資格

海技士の免許は航行する区域や船の大きさなどによって次のように分かれています。
海技士(航海):1級〜6級
海技士(機関):1級〜6級
海技士(通信):1級〜3級
海技士(電子通信):1級〜4級

職場・収入

海技士の職場としては、貨物船(一般貨物船コンテナ船、自動車運搬船、冷凍運搬船、土砂利石材運搬船等)、タンカー(一般油送船、ケミカル船、LPG船等)、旅客船・フェリー、漁船、作業船等があります。

将来性

以前は日本人職員しか乗れなかった日本国籍船にも船長、機関長以外は外国人を登用できる承認制度ができ、外国人を登用する船も増えました。このため、人気の外航船(外国航路を行き来する大型の船)などは、狭き門になっています。船舶職員として働きたい人は、できるだけ上級免許の取得をめざすことを、おすすめします。

受験資格(年齢制限、実務経験)

年齢制限と実務経験、必要に応じて定められた講習が必要です。

条件は、18歳以上、乗船履歴、海技免許講習の修了です。
なお、海技士(通信)及び海技士(電子通信)については、無線従事者免許及び船舶局無線従事者証明書をもっていることが条件です。

試験の概要(科目、試験方法、免除規定等)

試験内容

身体検査及び学科試験(筆記試験、口述試験)があります。
筆記試験の範囲は航海、運用、法規、英語などです。詳細は公式サイトを参照してください。
また、免除の規定があります。
運輸大臣の指定を受けた船舶職員養成施設の課程を修了した者は、その指定を受けた養成施設の種類に応じ、それぞれの試験において筆記試験が免除されます。

費用

身体検査手数料 870円
<一級海技士(航海・機関)/二級海技士(航海・機関)>
筆記7,200円、口述7,500円
<三級海技士(航海・機関)>
筆記5,400円、口述5,500円
<四級海技士(航海・機関)/五級海技士(航海・機関)>
筆記3,500円、口述3,700円
<六級海技士(航海・機関)>筆記2,400円、口述3,000円
<一級海技士(通信)/一〜三級海技士(電子通信)>5,000円
<二級海技士(通信)>3,400円
<三級海技士(通信)/四級海技士(電子通信)>2,700円

受験地

各地方運輸局

難易度

各運輸局で合格者の発表をおこないます。合格率などは公開されていません。
級や種別によって合格率は異なりますが、約40%〜100%の間であることが多いようです。

スケジュール

年4回。
2月・4月・7月・10月に実施。

お問い合わせ

◎国土交通省
〒100−8918 東京都千代田区霞が関2−1−3
TEL:03−5253−8111

◎国土交通省ホームページ 大型船舶を運航するためには(海技士)
URL:http://www.mlit.go.jp/kokkasiken/kaigisi_.html

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